今月は、「新聞の寿命は5年?10年?15年?」「新聞の未来はタブレットにある!という信念」という新聞の未来像に関わるエントリーが続きましたが、もう一つ、新聞絡みで興味深い「試算」記事がありましたので、メモ代わりにご紹介します。
書いたのはパリ在住で欧米の新聞事情に明るいFrederic Filloux氏。昨年の3月に「ニューヨーク・タイムズ（NYT）」はオンラインだけで成り立つという試算をして話題になり、このブログでも紹介しました。で、今回は、「Trying a Simple Model」と題して、NYTのような部数の多い全国紙でない、中堅どころの地方新聞でも「紙」を止め、オンラインだけで経営が成り立つはずだと提案しているのです。
彼は、紙の新聞が広告頼みであるように、オンラインのビジネスプランもそうだったが、それは集団的錯覚で、いまや現実的なビジョンが見えて来たと主張します。それは、他にないユニークで高品質なコンテンツなら、ユーザーがお金を支払うということだとします。それは、どういう計算か？以下はFilloux氏の記事の要約。
今朝の新聞で、南極観測船「しらせ」が、例年にない厚い氷と積雪に阻まれて、昭和基地周辺に接岸を断念したという記事に目が止まりました。思ったほどの視聴率は取れなかったようですが、キムタク主演で今年、放映のテレビドラマ「南極大陸」で描かれた苦難の日々を、思わず思い起こしたからです。
テレビで描かれたように、1958年初頭、初代南極観測船「宗谷」が、同じように厚い氷に阻まれて接岸出来ず、米砕氷艦の助けで脱出する事態になったことで、第1次越冬隊員を収容するにとどまり、例のタロー、ジローなどのカラフト犬が基地に残されてしまったのでした。今を去る54年前のことです。
もちろん、物資を基地に運べなかったことで第2次越冬隊の昭和基地入りは見送りになったのですが、今回はどうなるかが気がかりでした。そこで、「南極観測のホームページ」で、「昭和基地NOW」のページを見ると、すでに新たな越冬隊（53次隊）は、1月前にヘリコプターで昭和基地入りしているんですね。今後は、大型ヘリと雪上車で燃料や食料、観測機材を急ピッチで搬入する作業に入るとか。例年にない悪条件でも、第2次隊のようなことにはならない。そこに54年の時間を感じます。 Read more »
米カリフォルニア在住の元日経記者、牧野洋さんの記事で、米国最大の書店チェーン、バーンズ・アンド・ノーブル（B&N)が、自社製品のタブレット型電子リーダー（Nook)とニューヨークタイムズ(NYT)をバンドルしたキャンペーンを開始したことを知りました。
1月9日付けNYT最終面の全面広告で告知されたとのことで、その内容は、＜NYTを1年間購読する契約をすればモノクロのNookシンプルタッチ（定価100ドル）がタダになります＞というものです。（記事には広告の写真があります）B&Nのサイトにも詳しく載っていました。
それによると、NYTと購読契約すればNookがおまけについてくるというのではなく、B&Nのサイト上でNYT購読契約（月額20ドル）をすると、定価に見合う100ドルディスカウントが受けられるので、実質タダということになるということです。（定価199ドルのカラー版Nookを購入することも可能で、その場合も100ドルディスカウントで99ドルになる） Read more »
2009年7月に、佐々木俊尚さんが「2011年 新聞・テレビ消滅」という本を書いて話題になりました。幸いなことに新聞はその2011年をなんとか生き延びて新年を迎えたわけですが、新年早々、今朝の読売新聞の解説面に、フランスの新聞が厳しい状況にあることを紹介し、「新聞淘汰の時代、身が引き締まる」と自戒しているコラムが掲載されていました。
パリ支局の三井美奈記者が執筆した「ル・モンド瀬戸際の改革」と題するもので、67年の歴史を持つフランス・ソワールが12月に紙の発行を止め、ネットだけになり、西欧を代表する高級紙ル・モンドも、経営陣を入れ替え改革に乗り出しているが、合理化への労組の反発でストや新聞不配が相次いでいて瀬戸際にあるそうです。そこで同紙の社長が淡々と語ったという一言が印象的です。「仏全国紙の半分は消える」
そこで思い起こすのが、昨年末に、米国南カルフォルニア大学アネンバーグスクールが公表した「IS AMERICA AT A DIGITAL TURNING POINT?」というレポートに関するリリースです。（ホンモノは今年早々に発行するとのこと）そこには、過去10年に亘るデジタルトレンドの研究の知見として9項目が挙げられていて、簡潔なコメントがついているのですが、その5項目目が衝撃的でした。<Most print newspapers will be gone in five years> 5年以内に殆どの紙の新聞はなくなる。 Read more »
10月25日の「ウィリークス（Wikileaks)は本当に死んじゃうのか？」のポストで、外国メディアによる「米政府の圧力で金融機関がウィキリークスへの寄付の送金を拒否してるので存続が危ぶまれる」という趣旨の記事が相次いでいることを紹介しました。でも、当のウィキリークスが「11月28日には新たな投稿システムを公開し、リークの募集を再開」とも語っていたので、まあ、当面、大丈夫だろうと思いつつ、ときどきチェックしていましたら、やっぱりやってくれました。「The Spy Files」と題する新たな暴露プロジェクトを始めて、健在ぶりをアピールしたのです。（新たな投稿システムはまだのようですが）
ウィキリークスのThe Spy Filesのページには、まず「まるでハリウッド映画のように思われるかもしれないが、大量盗聴は事実というだけでなく、25カ国に広がる秘密新産業なのだ」とあります。そしてさる2日に287におよぶ内部文書を公開しましたが、さらなる情報を来年にかけて、逐次、公開していくとしています。その287のリストはこちら。とても、全リストを読破する英語力はないので、全体を要約したこのページをかいつまんで紹介します。
ジャーナリズム界の老舗New York Times（NYT）と新興Huffington Post（HuffPo）という米国を代表する新旧メディアせめぎ合いというか軋轢などについては何度も取り上げてきました。その中で、特に時代の流れを感じさせたものは、NYTからHuffPoへの人材移動でした。詳しくは「名門NYTから新興HuffingtonPostへの人材流出が相次ぐ」という記事や「NYT記者またもHuffingtonPostへ。”脱走”トレンドの意味するもの」などを参照して頂けるとありがたいのですが、要するに、ここ1年ほどの間に、NYTの著名な記者が5人も相次いでHuffPoへ移っているのです。（このブログで取り上げなかったケースも含む）
それは、AOLに売却後もHuffPoの実権を掌握するHuffington女史が、売却による豊富な資金力でNYTに限らず名門メディアの記者や編集者を高給で”釣り上げ”ているという見方もありますが、当人たちは「HuffPoの方が働きがいがありそうだ」と新興メディアの将来に賭けるという意向を示していました。ところが、先月、今月とHuffPoからNYTに二人の記者が移籍という逆の流れがでてきました。しかも二人はとても若いのです。 Read more »
前回は新聞サイト有料化の流れについて書きましたが、そこで取り上げた部数が全米17位のStar Tribuneの料金はスマートフォンやタブレットでのアクセス料込みとなっていて、ウェブだけの設定はありません。今春から有料化に踏み切ったニューヨーク・タイムズの料金制度も、スマートフォン＋ウェブ、タブレット＋ウェブ、全部込みの3通りですが、いずれもモバイルデバイスとの抱合せで、ここでも「ウェブのみ」という設定はありません。両有力紙とも、課金ビジネスの商機はモバイルにあると判断しているわけですね。
日本では、まだ身近でタブレット端末を利用している姿を見ることは少ないですが、米国ではどうやらタブレット利用がかなり普及していることを背景とする動きです。そこに着目した5千人規模の「The Tablet Revolution」という調査結果がPew Research Centerから公表されました。結果は、タブレットユーザーはタブレットを介したニュース取得や閲覧には満足しており、14％のユーザーがデジタルコンテンツ（記事）に支払いをし、別の23％は紙の新聞・雑誌購読の特典として有料記事に無料アクセスしていました。つまりタブレットでニュースを読む人のなんと3分の1以上が直接、間接の支払いで課金の壁を乗り越えていることがわかったのです。私には「パソコンで読むニュースはタダが当たり前」だった流れに一石を投じる数字に見えます。 Read more »
新聞社がニュースサイトの有料化に踏み切るケースが増えてきたアメリカ。今月1日から、新たにミネソタ州ミネアポリスのStar Tribune(Strib)がNew York Timesと同じ月間20本の記事までは無料というメーター制を取り入れた課金制度（Pay Wall)を始めました。Stribは全米17位の部数30万部を擁するミネソタ州最大の新聞ですが、その有料化を知らせる自らの記事で「より小さなコミュニティ新聞もPay Wallの恩恵を受けられよう」という大学教授のコメントをのせています。気になる発言です。
話は飛びますが、先月29日の朝日新聞朝刊オピニオン面に「記者が消えた街」というインタビュー記事が載りました。（朝日の無料サイトには載っていませんが内田樹さんがブログで要領よくまとめてくれています）（＊追記：朝日新聞の有料サイトで検索したら無料で読めるようになっていました）米国では経営難からこの5年で212紙が休刊、20年前には6万人いた記者は4万人に減った。その結果、「取材空白域」が生じ、不祥事、不都合が起きている、というものです。この問題をどう克服していくのか。（ここで具体例としてあげられた不祥事については、あんまり凄すぎる話なので、このブログでも取り上げましたのでご参考に。続報はこれ）
15日までウィーンで開かれていた世界新聞大会の一環として開催されたWorld Editors ForumのPaywall panel （課金小委員会）でニューヨーク・タイムズ（NYT)のJim Roberts編集局次長が、「今年3月にウェブサイトを有料化したにもかかわらず月間ユニークユーザーが対前年比で2.3％伸び、3400万人となった。信じられないほどの驚きだ」と、有料化の成功を誇示しました。
一方、このブログでも紹介したように毀誉褒貶はあるものの、破竹の進撃が続いているHuffington Postは、さる3日に「3700万ユニークビジター、10億ページビュー、510万コメントの月間記録を達成」というプレスリリースを公表、広く報道されました。Roberts局次長の発言は、おそらくこれを意識したもので、「有料化でもびくともしないNYTの質の高さ」を強調したかったのでしょう。 Read more »
新聞や雑誌をスマートフォンやタブレットPCなどの携帯端末で読む時代が来ようとしてるのに本気かよ？って言われそうですが、IT業界の巨人の一つヒューレット・パッカード社（HP）は本気で「次は紙だ」って考えているようです。
これはHPが米国有数の出版社Conde-Nast社と組んで「秋の終りごろ」に「米国北西部」で試験的に始めるOn-Demand Contentというプログラムで、早い話が、Conde-Nast社の有力雑誌の面白そうな記事を契約者宅のプリンターからプリントアウトします、ってことです。HPの先のプレスリリースではそれを＜ digital-to-print service＞と称しています。対象になる雑誌は7誌で、その中にはなんとデジタル時代を切り開いてきたWIRED誌も含まれるとか。で、送られてくるコンテンツ代は無料です。 Read more »
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