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	<title>島田範正のIT徒然 &#187; google</title>
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	<description>デジタル社会の落ち穂拾い</description>
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		<title>プラットフォーム戦争・ギャング４・グーグルの未来</title>
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		<pubDate>Thu, 09 Jun 2011 08:26:37 +0000</pubDate>
		<dc:creator>shimatta</dc:creator>
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		<description><![CDATA[前回ポストのすぐ後に、Wall Street Journalに、GoogleのCEOから会長になったばかりのEric Schmidtz氏のインタビュー記事が掲載されました。題して「New Online War」　10年に [...]]]></description>
			<content:encoded><![CDATA[<p>前回ポストのすぐ後に、Wall Street Journalに、GoogleのCEOから会長になったばかりの<a href="http://online.wsj.com/article/SB10001424052702303657404576362861950356484.html#articleTabs%3Darticle" target="_blank">Eric Schmidtz氏のインタビュー記事</a>が掲載されました。題して「New Online War」　10年にわたってのCEO在任で、Google帝国を磐石にしたシュミット氏とWSJの辛口コラムニストWalter Mosberg氏とのやりとりの中から、FaceBookがらみのところを中心に、シュミット氏の思いを紹介します。</p>
<p>モスバーグ氏は「PC時代はWindowsがAppleに勝ったのは誰でも知っているが、<strong>ポストPC時代に我々はいて、新たなプラットフォーム戦争が始まっている。その中で、シュミット氏はギャング4と言ってるが</strong>」と水を向けます。<span id="more-2639"></span></p>
<p>これに対し、そのギャング4とは「<strong>プラットフォーム戦略をうまくやってる4つの会社はGoogle、Apple、Amazon、そしてFaceBookだ。</strong>これらは、10年前か20年前のマイクロソフトやIBMのようなグローバルカンパニーだ。身元関連モデル（identity-relation model)を創り上げたFaceBookにしても、競争相手はいるってことだ」と、FaceBookの独走は認めていません。（MSがギャング4に入らないのは消費者マインドによる消費者革命を起こそうとしていないからだということです）</p>
<p>そこで、モスバーグ氏が「じゃあ、2,3年後に4つが2つか1つになってる可能性は」と突っ込むと、「皆、デカ過ぎて統合による減少はないだろう。規制もあるし。むしろ、どこかが失敗をやらかして跡継ぎが登場することはありうる」と答えます。そこで、シュミット氏が一時提携に取り組んだFaceBookについて聞かれると「私も感心するいくつものことを成し遂げた。FaceBookは友人と過ごしたり、写真を載せたり投稿するには素晴らしいサイトだ」と賞賛します。</p>
<p>さらに「はっきりした身元を可能にする最初のサイトであり、それは信じられないくらい有用だ。何故なら、オンラインでは関わっている人を知る必要があるから」と述べた後で、こう言います。「<strong>歴史的にネットではそうした基本的なサービスは1つの会社に所有されていたことはなかった。別の選択肢があれば産業界に利益が生まれると思う。Googleの立場で言えば、そうしたオルタナティブがあれば我々の検索をより良くするために使えるだろう</strong>」と、悔しさをにじませます。</p>
<p>「それでは、Googleはユーザー（に関わる情報）をもっと知りたいのか」と問われて、シュミット氏は「<strong>Googleは匿名検索が出来るものとしてずっと残る。</strong>我々はあなた方が我々の持つ情報をコントロール出来るように努力してきた。もしログインユーザーとして我々のサービスを使いたいならそれも可能だし、我々が持つユーザー情報が何であるかを知ることも出来るし、消すことも可能だ。情報を持つのはアルゴリズム改善のためであり、ログの記録を持つのは12−18か月というルールを作っている」との考えを示しました。</p>
<p>しかし、テッククランチでBen Elowitzが「<a href="http://jp.techcrunch.com/archives/20110603facebook-google-out-of-business/" target="_blank">Googleのデータセットは死んでいる。日に日に古びて古文書のようだ</a>」と指摘したのと同様、モスバーグ氏が「<strong>消費者の立場で言えば、Google検索結果は私が見たくない、或いは関連しないジャンクなものでどんどん汚染されている</strong>」と切り込んだのに対し、その答えは「4半期ごとに数百の改善を加えている」「リンクベースからアルゴリズムを基礎にした答えに変更している。我々には十分な人工知能技術がある」と抽象的に述べるにとどまりました。やはり、Googleの次の飛躍には、FaceBookかそのオルタナティブによるidentity-relation modelの導入が必要という思いがシュミット氏の脳裏に強くあるのでしょうか。</p>
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		<title>GoogleがFaceBookに負けるわけ！</title>
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		<pubDate>Wed, 08 Jun 2011 05:23:07 +0000</pubDate>
		<dc:creator>shimatta</dc:creator>
				<category><![CDATA[google]]></category>
		<category><![CDATA[privacy]]></category>
		<category><![CDATA[ソーシャルメディア]]></category>

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		<description><![CDATA[最近、無敵と見えたグーグルの唯一の脅威がフェイスブックではないかという議論があちこちで出始めています。さる3日のTechCrunch（日本語版では4日付け）には、「How FaceBook can put Google  [...]]]></description>
			<content:encoded><![CDATA[<p>最近、無敵と見えたグーグルの唯一の脅威がフェイスブックではないかという議論があちこちで出始めています。さる3日のTechCrunch（日本語版では4日付け）には、「<a href="http://techcrunch.com/2011/06/03/facebook-google-out-of-business/">How FaceBook can put Google out of Business</a>」という記事が掲載されました。（日本語版の見出しは「<a href="http://jp.techcrunch.com/archives/20110603facebook-google-out-of-business/" target="_blank">FaceBookがGoogleを廃業に追い込む理由</a>」）　それに対して、4日にBusiness Insiderが反論記事を載せ、さらに専門家が6日に両者を踏まえた記事を書くという熱い展開があったので、まとめておきます。</p>
<p>口火を切ったのはBen Elowitz。月間1千万ユニークユーザーがあるという<a href="http://www.wetpaint.com/" target="_blank">若者向けのウェブ雑誌WetPaint</a>のCEOです。ElowitzはGoogleについて「世界がかって持ったことのない最も素晴らしいデータセット、最も洗練されたアルゴリズム、関心を表明してくれる10億のユーザーを持ち、100万以上の広告主が必要に応じてユーザーにリーチする。うらやましい」と書きます。<span id="more-2632"></span></p>
<p>しかし、一方で、「<strong>Googleの支配しているデータセットは死んでいる。日に日に古びていき、死海文書のような古文書になっていく。それはソーシャルウェブの生きて呼吸している有機体の新鮮さに比べると、次第に色あせていく</strong>」とこきおろします。なぜ死んでいるのか。要約すると、Googleのボットがウェブの隅々まで徹底的にクロールしデータを集めてくるのはいいが、その中に多くのクズ、化石みたいなものが含まれ、それもページだリンクだと大真面目で分析しているからだと言うのです。</p>
<p>また、コンテンツを作った人に関する知識がGoogleにはなく、検索する人がどういう人間かも分からないのも弱いとします。その点、FaceBookは真逆です。なにせ6億人の身元、関心、オンラインでの活動ぶりを知っているのですから。こういう<em><strong>宝物のようなデータを元に、検索事業に乗り出せばものすごくアドバンテージになる</strong></em>、というわけです。「Googleは問い合わせ文字列に対して最もふさわしいと思われるページを全宇宙から選び出すが、FaceBookは具体的な人間について、その人に一番ふさわしい特定のページをすでに知っている。さらに個人や集団の行動パターンを知っているから、個人が具体的に表明していない関心事についても予想できる」とします。</p>
<p>これはアマゾンの「おすすめ」機能を拡大したものだとも指摘します。アマゾンは個人の履歴を元にするだけなのに対し、FaceBookだと友達、仲間の情報も知ってるからだと。かくして、Googleは検索に進出したFaceBookに負けるというわけですが、それを<strong>「完全に馬鹿げた話だ」と切って捨てた</strong>のが翌4日のBusiness Insiderに「<a href="http://www.businessinsider.com/facebook-has-absolutely-no-reason-to-go-after-googles-search-business-2011-6" target="_blank">The Silliest Idea Ever:FaceBook Going After Google In Search」</a>と題するMatt Rosoff（Silicon Alley Insiderの西海岸編集長）の反論です。</p>
<p>Rosoffは「FaceBookのソーシャルデータのコレクションは確かにGoogleのpage rankより検索でよりよい表示を実現するだろう」とまずはElowitzの主張に同調します。でも「<em><strong>なんでFaceBookがそうしなければならないのか？</strong></em>」。というのも、Rosoffによれば本格的に<strong>Google に対抗する検索システムの構築にはバカバカしいほどのカネがかかる</strong>からです。マイクロソフトは追いつこうとして過去6年に数十億ドルを費やしているとか。</p>
<p>Google 、MSよりずっと小さな会社のFaceBookは、そんなことをしなくても7億のユーザー相手にもっと儲かる方法があると言います。個人情報を元にすれば、より効率的なターゲット広告、モバイル戦略、アドセンス風広告・・・全部やるのは簡単でもないし安上がりでもないけど、サーチエンジンを作るよりずっと簡単で安上がり、というわけです。</p>
<p>もう一点。<strong>Google も立ち止まってはいない</strong>ということ。テクノロジー市場は初期段階はユーザーが急拡大するので、多くの企業が競争し、それぞれそこそこの成果が上がるが、ユーザー拡大が先細りの成熟段階では一つの支配的プレイヤーが現れるとします。OSのMS、検索のGoogle 、Eコマースのアマゾン、SNSのFaceBookという具合。この状態では<strong>ネットワーク効果が働き、新たなプレイヤーが同じことをより良くやっても既存のプレイヤーを打ち負かすのは非常に困難になる</strong>というわけです。既存プレイヤーは生き残りのためにトップでいるためにあらゆることを取り入れることに支出を惜しまないですし。</p>
<p>だから<strong>FaceBookが勝つにはGoogle と違うところで違うことをやること</strong>だと言います。たとえば「おすすめ買い物」を検索しないでも出来るようにすれば、広告主は検索連動型広告から移ってくるかも、と示唆しています。</p>
<p>そして5日にサーチエンジン専門サイトBeyond Searchにこのサイトを主宰するStephen E Arnoldが「<a href="http://arnoldit.com/wordpress/2011/06/05/web-search-picking-sides-from-the-bleachers/" target="_blank">Picking Sides from the Bleachers</a>」という記事をアップしました。TechCrunchの記事の趣旨については「だれだってそんなことは知ってる」と述べ、Business Insiderの記事については「Google と検索で競うのは高くつくってことを前提にした議論だ」とします。で、自分の考えについては「<strong>２つのチームはそれぞれのゴールを目指してるってこと</strong>」と述べ、両者の競合に否定的です。</p>
<p>例えば、Googleは強力なソリューションを基礎にしていてまるで旧ソ連のメーデー祝賀式みたいだが、FaceBookはメンバーシップで運営し、まるで学生会館でブラブラしてるみたいだ、と書きます。つまり、Googleは過去で、FaceBookは未来であり、不完全、不正確な情報かもしれないが友人を介してのことだから仕方がないという形だ、と。</p>
<p>で、両方共、これから挑戦すべき分野があり、それはGoogleにおいては、消費者市場でApple、Amazon、eBay/paypal、FaceBookなどとのギャップを埋めることであり、FaceBookにとっては混乱してるかに見える経営、デザイン、使い勝手、業績、個人情報に関わる法律問題への対処だろうと指摘しています。その先行きは、それぞれ簡単なことではないが、勢いと運、そして思わざる事件が結果を決めるかも、と結んでいます。</p>
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		<title>グーグル「世界中の情報を整理する」の破綻？</title>
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		<pubDate>Wed, 25 May 2011 08:27:32 +0000</pubDate>
		<dc:creator>shimatta</dc:creator>
				<category><![CDATA[google]]></category>
		<category><![CDATA[インターネット]]></category>
		<category><![CDATA[ジャーナリズム]]></category>
		<category><![CDATA[新聞]]></category>
		<category><![CDATA[著作権]]></category>

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		<description><![CDATA[ちょっと旧聞ですが、先週の木曜日に、英米加を中心とする2000に及ぶ英文新聞社にgoogleからメールが届いたようです。メールを受け取った新聞の一つBoston Phoenixによると、そこに書いてあったのはこういうこと [...]]]></description>
			<content:encoded><![CDATA[<p>ちょっと旧聞ですが、先週の木曜日に、英米加を中心とする2000に及ぶ英文新聞社にgoogleからメールが届いたようです。メールを受け取った新聞の一つ<a href="http://thephoenix.com/BLOGS/phlog/archive/2011/05/19/google-abandons-master-plan-to-archive-the-world-s-newspapers.aspx" target="_blank">Boston Phoenix</a>によると、そこに書いてあったのはこういうことです。</p>
<p>＜Google  told partners in its News Archive project that it would  cease accepting,  scanning, and indexing microfilm and other archival  material from  newspapers＞</p>
<p>一言でいえば、グーグルが2006年からのNews  Archive事業で進めてきた、過去200年以上にわたる新聞の紙面イメージ化作業を中止するということです。だから、新聞社の皆さん、スキャンする古 い新聞や古い新聞のマイクロフィルムをもう送ってこないでね、っていう通告です。<span id="more-2605"></span></p>
<p>この事業は<a href="http://news.google.com/archivesearch/partner.html" target="_blank">News Archive Partner Program</a>に参加したパートナー社2000社以上の記事をindex化し紙面も創刊時に遡ってすべてスキャンし、紙面イメージを公開するという壮大なもの（紙面イメージ公開は2008年から）。その総数は6千万ページに及ぶとか。最も古いものは<a href="http://news.google.com/newspapers?nid=4p3FJGzxjgAC&amp;dat=17520323&amp;printsec=frontpage&amp;hl=en">1752年3月23日付けのカナダの新聞Halifax Gazette紙</a>（クリックして拡大すればちゃんと読めます！）まであります。またゴールドラッシュに沸いた1899年から5年間だけ発行されたアラスカの<a href="http://news.google.com/newspapers?nid=3fE2CSJIrl8C&amp;dat=18990117&amp;printsec=frontpage&amp;hl=en" target="_blank">The Yucon Sunの1899年1月17日付け紙面</a>には、「金」にまつまるニュース満載で、食事が1ドルといった広告もあって興味津々。（<a href="http://news.google.com/newspapers#N" target="_blank">新聞社のリストはこちら</a>。分かりにくい検索窓は<a href="http://news.google.com/archivesearch" target="_blank">こちら</a>）</p>
<p>あるいは「Japan war Pearl  Harbor」と入力して検索すると1940年から2011年に至る対応する記事の量が時系列の棒グラフで出るので、1941年に移行し、さらに12月の 記事を探すと「真珠湾攻撃」の記事がわんさと出て来て、その箇所が薄いブルーで表示されます。（紙面イメージからだけでは記事検索は出来ないはずですか ら、デジタル化された記事と紙面が連動する高度な仕掛けがあるのでしょう。読売の紙面イメージサービスでは人力でタグ付けをしています）</p>
<p>利用者にとってはこんなに有益なものが無料で提供され、一方、自前で大昔からのデータベース、しかも紙面イメージまでタダで整備してくれるというの は、資金力のある大手新聞社はともかく、中小新聞社にとってはありがたいことだったのでしょう。冒頭に紹介したBoston  Phoenix（週刊タブロイド紙。2つの系列紙を含めて25万部）は「小さな新聞社にとって数十万ドル〜百万ドルものコストは無理なこと」と書いてい て、喜んで参加したことを明かしています。</p>
<p>ユーザーと新聞社にはよくても、グーグルが中止したのはなぜかは不明です。確かに、広告は一切入っていませんから収入にはなっていません。これは著 作権問題に巻き込まれないようにということからでしょう。でも、おなじ配慮からGoogle  Newsにも広告は一切無く（ケン・オーレッタの「グーグル秘録」では、近年、広告が入ったようなことを書いていますが、広告の現物を確認したことはな し）、こっちでも収入はないまま2002年から続けています。</p>
<p>5.6年ほど前でしたか、グーグルの幹部は「<strong>世界中の情報をぜ〜〜んぶ整理する</strong>」というような青臭いことをしきりに言っていた記憶があります。物議 を醸した書籍の電子化とともに新聞の紙面イメージを伴う電子化もその一環だったのでしょう。でも、Google  Newsにはそこそこの人気があり、もう世界中の主要言語で展開しているのに比べ、あまり話題にならず、世界中の新聞に対応するにはとんでもない費用と時 間がかかる紙面イメージ化は割があわないということでしょうか。そういえば、最近は「世界中の情報を整理する」なんていう甘い言葉はあまり飛び交ってない ですね。（なお、新規のスキャニング受付は中止しても、過去の紙面イメージは保存されるようです）</p>
<p>＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝</p>
<p>別件ですが、4月15日のエントリー「<a href="../2011/04/15/%E3%83%8F%E3%82%AF%E3%83%88%E3%82%A6%E3%83%AF%E3%82%B7%E3%81%AE%E3%83%92%E3%83%8A3%E7%BE%BD%E3%81%8C%E3%81%99%E3%81%8F%E3%81%99%E3%81%8F%E8%82%B2%E3%81%A3%E3%81%A6%E3%82%8B/" target="_blank">ハクトウワシのヒナがすくすく育ってる</a>」 で紹介した、デコライーグルスの巣を24時間ナマ中継しているUStream映像の視聴者数が1億1千8百万人を超えました。この数字は多分、空前絶後 じゃないでしょうか。おひまな折に見てやって下さい。孵化が4月初めで、巣立ちは孵化後70日ほどだそうですので、来月一杯は大丈夫でしょう。頭はまだ白 くなってませんが、大きくなりました。</p>
<p><a href="http://thephoenix.com/BLOGS/phlog/archive/2011/05/19/google-abandons-master-plan-to-archive-the-world-s-newspapers.aspx#ixzz1NL5TJYBx"><br />
</a></p>
]]></content:encoded>
			<wfw:commentRss>http://www.kddi-ri.jp/blog/srf/2011/05/25/%e3%82%b0%e3%83%bc%e3%82%b0%e3%83%ab%e3%80%8c%e4%b8%96%e7%95%8c%e4%b8%ad%e3%81%ae%e6%83%85%e5%a0%b1%e3%81%af%e6%95%b4%e7%90%86%e3%81%a7%e3%81%8d%e3%81%aa%e3%81%84%e3%80%8d%e3%81%ae%e3%81%8b%ef%bc%9f/feed/</wfw:commentRss>
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		<title>日本の新聞社サイトの影響力比較</title>
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		<pubDate>Thu, 21 Oct 2010 06:17:39 +0000</pubDate>
		<dc:creator>shimatta</dc:creator>
				<category><![CDATA[google]]></category>
		<category><![CDATA[インターネット]]></category>
		<category><![CDATA[ソーシャルメディア]]></category>
		<category><![CDATA[新聞]]></category>

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		<description><![CDATA[昨20日付け「メディア・パブ」で紹介されている米Journalisticsによる新聞社サイトの影響力ランキングに触発されて、日本の新聞社、主として全国紙についてチェックしてみました。アメリカのようにニューヨーク・タイムズ [...]]]></description>
			<content:encoded><![CDATA[<p><a href="http://zen.seesaa.net/article/166393241.html" target="_blank">昨20日付け「メディア・パブ」</a>で紹介されている米Journalisticsによる新聞社サイトの影響力ランキングに触発されて、日本の新聞社、主として全国紙についてチェックしてみました。アメリカのようにニューヨーク・タイムズ（NYT)がぶっちぎり、ということにはなりませんでしたが、紙の部数では読売，朝日に水を開けられている産経新聞のネット上での存在感が目立っているようです。<span id="more-2122"></span></p>
<p>まずはJournalisticsでも調べたgoogleのページランク（PageRank)。これはメディアパブさんの説明を借りると「PageRankとは、Webページの重要度を決定するためのアルゴリズムであり、GoogleによるWebサイトの格付けのようなもの」ということで、Journalisticsの記事ではNYTのみが9/10でした。日本では9/10はなく、8/10だったのは読売，朝日、産経でした。毎日、日経は7/10にとどまりました。47ニュースやNHKも同じランクです。東京新聞、中日新聞、河北新報などは6/10でした。</p>
<p>次にTwitterアカウントのフォロワー数。ここでは朝日と毎日が飛び抜けています。両社とも複数のアカウントをもっているのですが、メインで見ると<a href="http://twitter.com/#!/asahi" target="_blank">朝日</a>が38万人弱、<a href="http://twitter.com/#!/mainichijpedit" target="_blank">毎日</a>が43万人強です。<a href="http://twitter.com/#!/Yomiuri_Online" target="_blank">読売</a>は1.5万人、<a href="http://twitter.com/#!/nikkeionline" target="_blank">日経</a>は5千人台と大きく遅れをとっています。産経は昨年の総選挙時に社会部選挙班が期間限定で開設し、民主党大勝、自民惨敗のあと「産経新聞が初めて下野なう」と書き込んで話題になりましたが、その後はアカウントを持っていないようです。まあそれにしても、朝毎ともNYTのフォロワー270万人には遠く及びません。ちなみにNHKはメインで5万人あまりのフォロワーがいますが、米国のCNNは350万人と、こっちも桁違いです。</p>
<p>JournalisticsではFaceBookファンページのファン数のランキングをとっていますが、日本の新聞社ではFaceBookにページを持っているところは見当たらないのでYouTubeで各社のチャンネルを調べてみました。ここでは昨年10月に<a href="http://www.youtube.com/user/sankeinews?blend=1&amp;ob=4" target="_blank">News Channel</a>と<a href="http://www.youtube.com/user/SankeiUp" target="_blank">速報動画</a>の2つを同時開設した産経が両方あわせて登録者が1万人を超え、ビデオ再生回数でも合計で3千2百万回超と堂々のトップ。これにつぐのが同年3月開設の<a href="http://www.youtube.com/user/asahicom" target="_blank">朝日</a>で、登録者7千5百人あまり、再生回数2千3百50万回。<a href="http://www.youtube.com/user/SankeiUp" target="_blank">読売</a>は今年2月の開設で再生回数は3百万回弱です。毎日、日経は見つけられませんでした。ちなみにニコニコ動画もチェックしましたが、どこもチャンネルを開設していないようです.</p>
<p>ほかにも影響力を示すメルクマールはあるでしょうが、これだけでも大まかな傾向は見て取れたような・・・・</p>
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		<title>HuluのビデオCMはYouTubeの3倍以上。実際に観てみると</title>
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		<pubDate>Tue, 19 Oct 2010 07:51:24 +0000</pubDate>
		<dc:creator>shimatta</dc:creator>
				<category><![CDATA[CGM]]></category>
		<category><![CDATA[google]]></category>
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		<category><![CDATA[テレビ]]></category>
		<category><![CDATA[ネット動画]]></category>
		<category><![CDATA[著作権]]></category>

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		<description><![CDATA[comScoreが最近発表した9月のオンラインビデオランキングによると、相変わらずYouTubeを擁するGoogleサイトがユニークユーザー数，視聴回数、一人当たり視聴時間でも圧勝していますが、ユニークユーザー数で約6分 [...]]]></description>
			<content:encoded><![CDATA[<p>comScoreが最近発表した<a href="http://www.comscore.com/jpn/Press_Events/Press_Releases/2010/10/comScore_Releases_September_2010_U.S._Online_Video_Rankings" target="_blank">9月のオンラインビデオランキング</a>によると、相変わらずYouTubeを擁するGoogleサイトがユニークユーザー数，視聴回数、一人当たり視聴時間でも圧勝していますが、ユニークユーザー数で約6分の1に過ぎない<a href="http://www.comscore.com/jpn/Press_Events/Press_Releases/2010/10/comScore_Releases_September_2010_U.S._Online_Video_Rankings" target="_self">Hulu</a>で流れたビデオCMの数はGoogleサイトの3,3倍に達したということに興味をひかれました。動画サイトでのビデオCMはストリーミング方式でスキップできません。テレビと同じですね。そこでHuluがYouTubeに3倍以上も勝っているということは、経営的にも優っているということになるのではないでしょうか。</p>
<p>HuluはNBCテレビのNBCユニバーサルとFoxテレビを傘下に擁するNewsコープが共同で2007年3月に、YouTubeキラーとして立ち上げた無料動画サイトです。YouTubeがCGM、つまりアマチュア投稿作品を主体とするのに対し、Huluはテレビ番組、劇場映画などプロが製作した作品のみを提供します。無料なのは作品の放映中にビデオCMを流すからです。民放テレビと同じ仕組みですが、実際はどうなのか。<span id="more-2118"></span></p>
<p>例えば、日本でも人気の「Desperate　Housewives」の場合。ABCテレビで先月末からシーズン7が始まり、10月17日に放映されたばかりのエピソード４がもうアップされていますが、そこではまず最初に15秒程度のCMがあり、本編の途中に5回のCMタイムがあります。その時間は15秒ないし30秒が多く、50秒が1回ありました。しかしトータルでも2分ほど。テレビだと一回で2分以上ですから、大幅に短いですね。これは映画の場合でも同じようなもので、あのマーロン・ブランドの「ラスト・タンゴ・イン・パリ」の本編は1時間50分ですが、CMは30秒が8回（計4分）で、まったくストレスは感じません。つまり個々の番組がYouTubeより時間的に圧倒的に長い特徴を生かし、効果的にCMを埋め込めるところがYouTubeを数で圧倒している理由でしょうか。</p>
<p>プロが製作した作品ばかりですから、YouTubeと違って著作権の関係で世界展開が出来ず、本来は米国内でしか視聴できないHuluですが、実は便利なソフトがあります。シリコンバレーで2005年創業という<a href="http://anchorfree.com/" target="_blank">AnchorFree</a>という会社が提供するHotspot Shieldです。会社案内では＜Our mission is to drive universal online privacy and security for every user globally.＞と述べていて、プライバシー、セキュリティ確保のためにVPN（Virtual Private Network)を構築しているようです。ですから、このアプリケーションソフトを使うと、ユーザーはこのVPNに入るので、あたかも米国在住のようになる仕掛けのようです。</p>
<p>怪しい！と感じる方もいるかもしれませんが、この会社のアドバイザリーボードにはかのエスター・ダイソンやMCIの会長を務めたバート・ロバーツなどの超有名人が名を連ねていますので、そう心配しなくてもいいかも。</p>
<p>しかし、いかに米国と日本のテレビ局事情が異なるといっても、このHuluサイトにあるテレビ番組の豊富さには圧倒されます。そしてHuluが9月1か月で8億本もビデオCMを流し、視聴されたというのも凄い。ネットビジネスの成熟を感じます。なにかやっぱり日本のネットは1周遅れのような・・・</p>
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		<title>ニュースが私を見つける</title>
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		<pubDate>Thu, 05 Aug 2010 08:10:19 +0000</pubDate>
		<dc:creator>shimatta</dc:creator>
				<category><![CDATA[google]]></category>
		<category><![CDATA[インターネット]]></category>
		<category><![CDATA[ジャーナリズム]]></category>
		<category><![CDATA[ソーシャルメディア]]></category>
		<category><![CDATA[新聞]]></category>

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		<description><![CDATA[&#8220;If the news is that important, it will find me&#8220;ーもう２年半ほど前のニューヨーク・タイムズの記事Finding Political News Onl [...]]]></description>
			<content:encoded><![CDATA[<p><strong>&#8220;If the news is that important, it will find me</strong>&#8220;ーもう２年半ほど前のニューヨーク・タイムズの記事<a href="http://www.nytimes.com/2008/03/27/us/politics/27voters.html" target="_blank">Finding Political News Online,the Young Pass It On</a>で有名になった若者のフレーズです。</p>
<p>記事では、「若者は政治記事をプロのフィルター、例えばワシントン・ポスト紙を読むとかCNN.comをクリックするとかで入手するのでなく、ソーシャルなものに取り替えてしまった」とし、若者は「オンラインで興味深い記事があったらそのURLを友人１０人にメールで送る」とか「記事を検索するより友達からのメールに付いている記事を読むほうが多い」といった例を紹介します。そして「こういうソーシャルフィルターはある意味、昔ながらのクチコミの技術バージョンだ」としたあとで、冒頭の「<strong>もし大事なニュースなら、ニュースが僕を見つけるよ</strong>」というフレーズを紹介しているのです。<span id="more-1953"></span></p>
<p>この記事ではFaceBookには言及していますがツィッターには言及していません。その後のツィッターの爆発的な普及ぶり、MixiなどのSNS（ソーシャルネットワークサービス）、はてなブックマークに代表されるソーシャルブックマークなどのソーシャルメディアの定着を考えればソーシャルフィルターがますます機能していることが容易に想像できます。（なんか「ソーシャル」だらけでウザイですね。すみません。ついでに言うと、こういうソーシャルメディアにサイトやブログ情報、位置情報、メールやソーシャルグラフなどをミックスしてフィルタリングし、各個人に最適情報を送るのを「<strong>アンビエント・ストリーム</strong>」と呼ぶこともあるようですが、言葉としてはまだ定着していないようです）</p>
<p>元時事通信編集委員でプロブロガーとも言うべき<strong>湯川鶴章さんは、ヤフージャパンとグーグルの提携の背景についての<a href="http://techwave.jp/archives/51483414.html" target="_blank">ブログ記事</a>で「時代は検索の時代から、ソーシャルメディアの時代に移行したのである。それだけのことである</strong>」と言い切っています。間もなく、私のようなレベルのネット利用者でも、冒頭に掲げたような感じでニュースに接する時代が来るのかも知れません。しかし、今はまだめったに友人からのメールで面白い記事のURLを受け取ることはありませんし、個人的に興味の持てる人物をフォローしているツィッターでは確かに時折，興味深いニュースへのリンクを発見できますが、一日中、ツィッターを見ているわけもないので流れの早いタイムラインを追いかけるのは至難のことです。（便利なツールがあるんでしょうが）</p>
<p>そんなわけで当方のニュース接触はiGoogleのページで興味の持てるサイトやブログの記事をRSSで収集するのと、時折、グーグルニュースを覗くことが主体でした。ただ、これだとニュースソースが選んだというか発信する記事を受け取るだけです。で、最近、便利に使っているのが<a href="http://www.icurrent.com/" target="_blank">iCurrent</a>という今年１月から始まったニュース収集サイトです。これは<strong>ソーシャルフィルタリングの対極</strong>とも言うべき仕掛けなのです。</p>
<p>つまり他人、友人がどうこうとは全く関係なしに、自分の関心の持てそうな記事を選んで表示してくれます。どうするかというと、関心のあるキーワードでセクションを作ります。何個でもいいのです。MLBとかNewspaper,Mobileというキーワードを選べばそれに対応する記事をドンと集めてきます。で、個々の記事について「interesting?」という質問マークが出るのでイエスかノーかを答えることで、<strong>何らかのアルゴリズムが働いて、徐々に自分好みの記事が出るように「進化」</strong>するようです。このほかニュースのキーソースの選択が出来、例えばBBCとしておけばBBCの記事が優先的に表示されます。表示される記事も「昨日」「過去３日」「過去７日」「過去３０日」から選べます。一方で、個々の記事をブックマークしたり、メールしたり、facebookやTwitterに投稿が１クリックで出来るボタンも付け、ソーシャルへの対応もしています。</p>
<p>湯川さんに「終わった」とされたグーグルの英語版GoogleNewsも１月ほど前にiCurrentと同じようなデザイン変更をしています。「<em><strong>News for You</strong></em>」というセクションを新設していて、関心のあるキーワードを書き込むと、それに対応する記事が毎日、表示されます。またWorld, U.S.,Bussiness,Sci/Tech, Entertaiment,Sport,Healthの各セクション毎に「never」「sometimes」「always」のいずれかにチェックを入れる仕掛けがあり、見る必要のない分野、必ず見たい分野を色分けできる仕掛けが導入されています。iCurretと違って大組織の作るサイトだけに、他にもいろいろな仕掛けが満載ですが、こっちもソーシャルメディアの向こうを張っている感じです。なお，これらの仕掛けは英語版の話で、日本語版は昔と変わりません。</p>
<p>iCurrentは最近、ワシントン・ポストに買収されたというニュースがありました。自分からニュースを見つけにいくのはいずれ時代遅れになるのかも知れませんが、大手メディアはまだそこに行くには時間がかかると判断しているのかもしれません。</p>
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		<title>クラウドコンピューティングってメチャ怖いかも（追加あり）</title>
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		<pubDate>Wed, 03 Mar 2010 05:27:49 +0000</pubDate>
		<dc:creator>shimatta</dc:creator>
				<category><![CDATA[google]]></category>
		<category><![CDATA[インターネット]]></category>

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		<description><![CDATA[と、実感させる大事件が発生!!!　私にです!!!
どういうことかといいますと、igoogleのトップ画面が1,2年前のものに戻っちゃったんです。そうです、メディアパブさんはじめ毎日お世話になってるブログやらニューヨークタ [...]]]></description>
			<content:encoded><![CDATA[<p>と、実感させる大事件が発生!!!　私にです!!!</p>
<p>どういうことかといいますと、igoogleのトップ画面が1,2年前のものに戻っちゃったんです。そうです、メディアパブさんはじめ毎日お世話になってるブログやらニューヨークタイムスなどの最新記事見出しがずらりと並んでる画面。記事そのものは新しいのですが、そのレイアウトと並んでるサイトが一挙に古いものになっちゃった。ここ1、2年に追加登録したサイトはすべてなくなり、削除したものが復活してます。なんだこりゃ　!!!<span id="more-1611"></span><!--more--></p>
<p>青くなって、グーグルサイト内のヘルプページに書いてあることは全て試しました。でも全く駄目。徒労でした。がっくり。しかし、もっと悪いことが　!!!　全面復活をあきらめて、消えたサイトの中でも特に大事なサイトを再登録しようとしましたが、なんと　!!!　全く受け付けないのです。新規登録が全く出来ない!!!</p>
<p>つまり考えられることは、わたしのigoogle最新画面はグーグルサーバーのどっかに存在する。しかし、わたしのIDでグーグルのサーバーに紐付けされ、呼び出されている画面は1,2年前にグーグルサーバーのどっかにキャッシュされたものである。そして、おそらくRSSを登録する際だけは、昨日までのわたしのigoogleに接続している　!!!</p>
<p>いやあ、クラウドコンピューティング礼賛時代ですが、とんでもないですね。背筋が寒くなりました。で、グーグルの対応はと言えば、ヘルプページでどうにもならない場合、連絡をとあるので、そうあるページで記入、送信したら、でてきたメッセージがこれ。</p>
<p><span><span>＜<em>ご報告いただき、ありがとうございます。 いただいた情報をもとに担当者が調査にあたります。 返信は、追加情報が必要な場合、あるいは新たに提供できる情報がある場合に限らせていただきますので、あらかじめご了承ください</em>＞</span></span></p>
<p><span><span>おいおい、それって困り果てて送信した私を救う気は全くなく、基本的になんの返事も寄越さないって宣言してるわけじゃないですか。ひどい!!!　こんな会社にクラウド時代を任せていいんですかね。だって、いろんな書類や写真、メールなどをグーグルはタダでokと言うのを信じて預けて置いたら、何時の日にか、その全てにアクセス出来なくなるかもしれないんですよ!!!</span></span></p>
<p><span><span>クラウドコンピューティングについて私が感じた怖さ、少しは分かってもらえたでしょうか？（なお、もし、直せる方法をご存知の方がいらしたら是非、ご教示下さい）</span></span></p>
<p><span><span>フシギなことを一つ書き漏らしてました。igoogleの設定ページには、なんと昨日まで表示されていた最新画面を構成するサイトの一覧が残っているのです。で、今日、追加したサイトはここに重複して登録されていました!!!　一体っ!!!<br />
</span></span></p>
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		<title>テレビ選挙からネット選挙の時代が鮮明に</title>
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		<pubDate>Fri, 22 Jan 2010 08:06:06 +0000</pubDate>
		<dc:creator>shimatta</dc:creator>
				<category><![CDATA[google]]></category>
		<category><![CDATA[インターネット]]></category>
		<category><![CDATA[テレビ]]></category>
		<category><![CDATA[ネット動画]]></category>
		<category><![CDATA[世相]]></category>

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		<description><![CDATA[１９日投開票だった米・マサチューセッツ州の上院議員の補欠選挙。４０年近くも民主党が独占してきた金城湯池ともいうべき選挙区で、当初はまったく芽がないと思われた共和党のスコット・ブラウン州議会議員が大本命と目された民主党のマ [...]]]></description>
			<content:encoded><![CDATA[<p>１９日投開票だった米・マサチューセッツ州の上院議員の補欠選挙。４０年近くも民主党が独占してきた金城湯池ともいうべき選挙区で、当初はまったく芽がないと思われた共和党のスコット・ブラウン州議会議員が大本命と目された民主党のマーサ・コークリー州司法長官を破って当選した一件です。</p>
<p>マスコミなどの解説では、民主党のオバマ大統領の進める医療保険改革などへの根強い反発が云々などとしていますが、双方のテクノロジー利用に絞って見ると、ブラウン陣営がコークリー陣営を圧倒していたことが分かるそうです。<a href="http://www.kddi-ri.jp/blog/srf/2008/11/05/%E3%82%AA%E3%83%90%E3%83%9E%E5%9C%A7%E5%8B%9D%EF%BC%81%E3%83%8D%E3%83%83%E3%83%88%E3%82%82%E9%96%A2%E4%BF%82%E3%81%82%E3%82%8B%E3%82%93%E3%81%A0%E3%82%8D%E3%81%86%E3%81%8B%EF%BC%9F/" target="_blank">一昨年秋の大統領選ではオバマ陣営がインターネット活用で共和党のマケイン陣営を圧倒</a>していましたが、今度は全く逆のことが起きたという見方です。<span id="more-1487"></span></p>
<p>まずは、企業が顧客にリーチするためにいかにネットをうまく使うかを助言する<a href="http://www.threeshipsmedia.com/" target="_blank">Three Ship Media</a>社のプロジェクトEmerging Media Research Councilがこの選挙戦でソーシャルメディアやブログなどをどのように使い、どんな成果をあげたかを調査した<a href="http://online.wsj.com/public/resources/documents/masensocialmedia0119.pdf" target="_blank">Social Media Use in the Massachusetts 2010 Senate Special Election</a>というレポート。</p>
<p>FaceBookにはもちろん双方ともページを設けていましたが、投稿数はブラウン氏（以下B）が１２５件、コークニー氏（以下C)が５８本とB氏の完勝。ファンの数もB氏が７０，８００で１３，５２９のC氏の５倍と圧倒していました。そのファンがコメントなどを残す活動はB氏ファンがC氏ファンの倍に及びました。</p>
<p>Twitterも双方、使っていてTweet数はB氏１４２、C氏１４４と数では拮抗していましたが、B氏がニュース関連でC氏の２倍つぶやいたのにたいし、C氏はフォロワーのつぶやきの繰り返しがB氏の２倍でした。当然、B氏の方にオリジナルな内容が多く生き生きしていた上に、C氏にはB氏より個人的な内容が多かったそうです。行動を呼びかけたりニュース関連の内容の方が有権者を動かすことがこれまでの観察で分かっているそうで、ここでもB氏が正解。で、フォロワーの数も９，６７９対３，３８５とB氏の勝ち。</p>
<p>YouTubeはどうかというと、動画投稿数はB氏５７本、C氏５２本とこれも似たり寄ったりですが、視聴数はなんと５７８，２７１対５１，１７３と１１倍もB氏の方が多かったそうです。これもソーシャルメディアの使い方で勝った結果かもしれません。</p>
<p>また、私は詳しくありませんが、あのマーク・アンドリーセンによるプライベートなSNSを構築する<a href="http://brownbrigade.ning.com/" target="_blank">NINGを使ったページ</a>には、今日現在６，８８０人が参加していて、イベント告知やブログ投稿の場などに使われていました。このあたりも先進的です。</p>
<p>こうした努力が、１１月１２日段階では５１％に過ぎなかったB氏の知名度を１月１４日段階では９５％まで押し上げる大きな要因になったと結論付けています。</p>
<p>次に面白いのが、B氏陣営が採用したWalking Edgeというスマートフォン用のアプリケーションです。なんでも、一昨年の大統領選で敗北したマケイン陣営の宣伝担当だった３人によるコンサルタント会社が開発したもので、共和党支持の有権者データベースにつないで、運動員のいる位置をGPSで測り、近くにある”見込み客”の自宅をグーグルマップ上に表示するとともにその属性なども表示するというものです。で、個別訪問でいい返事がもらえたらその場でその旨書き込めば、即、全員でシェアできるので効率的に運動ができるというようなことらしいです。</p>
<p>また、グーグルを使った広告も徹底したようです。<a href="http://blogs.wsj.com/digits/2010/01/19/how-scott-brown-used-google-to-get-results-in-mass-election/?mod=" target="_blank">ウォールストリートジャーナル</a>や、<a href="http://techpresident.com/blog-entry/and-winner-isgoogle" target="_blank">Tech Presidentによれば</a>、YouTubeでのオーバーレイ広告はじめ、アドセンスでは地域限定で露出するようにし、検索に伴うアドワーズ、Gmailなどなどに２３万ドルを費やし、マサチューセッツ州の住人向けに１月で６５００万回も露出したそうです。</p>
<p>関連記事をざっと見た限り、テレビ広告に死ぬほど支出したというような話は皆無。もはや米国はネット技術をいかにうまく使うかが選挙の命運を分ける時代に入ったという感がふかいですね。まだ、選挙にネットを解禁するかどうか入り口でもたついてる日本は一体、何周遅れかな。</p>
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		<title>NHKオンデマンド、不調も当たり前？（リンクなどを大幅追加しました）</title>
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		<pubDate>Thu, 30 Apr 2009 10:13:31 +0000</pubDate>
		<dc:creator>shimatta</dc:creator>
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		<description><![CDATA[私事ですが、ニューヨークで一番好きな建物はグランドセントラル駅です。昔々の仕事場と住まいのちょうど中間にあったので徒歩通勤の行き帰り、朝な夕な、あるいは深夜にその前を通っていて、高層ビルが立ち並ぶ中でなんともいえぬ荘厳な [...]]]></description>
			<content:encoded><![CDATA[<p>私事ですが、ニューヨークで一番好きな建物はグランドセントラル駅です。昔々の仕事場と住まいのちょうど中間にあったので徒歩通勤の行き帰り、朝な夕な、あるいは深夜にその前を通っていて、高層ビルが立ち並ぶ中でなんともいえぬ荘厳なたたたずまいに魅せられてしまいました。<img class="alignnone" title="grandcentral" src="http://www.newyorkstatesearch.com/photos/New_York_City/photographs/Grand_Central_Station_Outside_Night.jpg" alt="" width="416" height="334" /></p>
<p><span id="more-825"></span>で、その<a href="http://www.pbs.org/wgbh/amex/grandcentral/program/" target="_blank">グラセンについての２時間にも及ぶ歴史ドキュメンタリー</a>を、ネットでたまたま発見、思わず見ちゃいました。アメリカのNHKみたいな存在であるPBS（Public Broadcasting Service＝356局のネットワーク)のサイトにあったのです。グラセンが１９世紀後半、鉄道王、コーネリアス・バンダービルトによって作られたもの、という程度は知っていましたが、このドキュメンタリーによると、当初は今のグラセンの南側に広大な操車場があり、</p>
<p><img class="alignnone" title="操車場" src="http://www.pbs.org/wgbh/amex/grandcentral/gallery/images/gallery_01_lg.jpg" alt="" width="472" height="338" /></p>
<p>蒸気機関車が地上を走っていて煤煙を撒き散らすだけでなく、騒々しく、１日おきくらいに路上で人をひき殺す事故が起きていたとんでもない存在だったそうです。市民の不満が高まるなか、１０数人が死亡する大事故が１９０２年１月に起き、ついに操車場は接収、蒸気機関車の運行も禁止という事態に追い込まれ、やむなく今のパークアベニューの地下に線路を敷き、電気機関車を走らせることになったそうで、グラセンの駅舎の建て替えも含め全てが完成したのが１９１３年のこと。(ちなみに、東京駅の赤レンガ駅舎は１９１４年完成です）　蒸気機関車の地上走行反対キャンペーンを張ったこともあるニューヨークタイムズは「米国で最も偉大な駅だけでなく、世界一の駅だ」と絶賛したとか、ま、いろいろなエピソードが盛り込まれています。</p>
<p>私は英語が得意ではありません。とくにヒアリングがだめです。それでもこのドキュメンタリーの幾分かを理解し、楽しめたのは、目で映像を見たことに加え、<a href="http://www.pbs.org/wgbh/amex/grandcentral/program/pt.html" target="_blank">ナレーターの朗読、関係者の発言の全てを文字化した記録</a>をサイト上で読めたからです。もちろんこのドキュメンタリーが例外的にそうしているわけではありません。これは<a href="http://www.pbs.org/wgbh/americanexperience/" target="_blank">＜American Experience&gt;</a>という番組枠の一つですが、この番組枠の作品はすべて内容が文字化されています。しかも、<a href="http://www.pbs.org/wgbh/amex/grandcentral/" target="_blank">このドキュメンタリーの作品専用ページ</a>には<a href="http://www.pbs.org/wgbh/amex/grandcentral/tguide/" target="_blank">＜Teacher&#8217;s Guide&gt;なるページ</a>があり、教師がこの作品を教材にしていかに児童生徒に考えさせればよいかなどが詳しく説明されています。</p>
<p>日本で言えば「NHK特集」のような時事、社会問題を扱う<a href="http://www.pbs.org/wgbh/pages/frontline/" target="_blank">＜FRONTLINE＞</a>や科学番組も同様です。FRONTLINEには<a href="http://www.pbs.org/wgbh/pages/frontline/teach/" target="_blank">＜Teacher Center＞というページ</a>があり、そこにはこうあります。＜<strong>A collection of lesson plans and activities to accompany FRONTLINE documentaries in the classroom.＞</strong>ご覧いただければわかりますが、その詳細な授業プランなどは驚くばかりです。見逃した優良な番組を無料で見せるだけでなく（それならDVRがあればいい！）、文字や縦横無尽なリンクで理解を確かにしたり、教材にするというPBSのやり方はテレビ局のネット活用としてとても進んでいるように思えます。ま、それも、まともな作品を提供しているという自負あってのことでしょうけれど。</p>
<p>さて、ようやく本題。昨年１２月からサービスが始まったNHKオンデマンド。利用してるって話を周りでもとんと聞かないと思っていたら、利用者はまだ１万４千人どまりとか。番組が限られる上に有料なのに、PBSのような文字化したり、付加価値を付けるというような工夫やサービスは一切なし。PBSの足元にも及ばない貧弱なサービスでは当然の結果でしょう。通信と放送の融合なんて日本じゃまだ絵空事ということでしょうか。</p>
<p>実はPBSのサイトにアクセスしたのは、過去の番組をノーカットで無料視聴出来る<a href="http://www.pbs.org/video/" target="_blank">＜PBS Video　Portal＞のベータ版</a>を開いたというニュースを見てのことでした。三大ネットワークのサイトやNBC　UniversalとNews CorporationのジョイントであるHuluなどではドラマや人気番組のほとんどを無料で提供していますが、日本からアクセスすると予告編以外は著作権の関係で＜not available&gt;という悲しい表示になるのが殆どです。PBSの場合もベータ版のせいかサイト内が混乱気味で、新ポータルにアップされている作品は限られているうえ（将来は数千時間分をここ１箇所に集めるとプレスリリースに書いてます）、＜not available&gt;のケースが殆どです。しかしそこであきらめず、ポータルと関係なしに各番組枠のページに行くとネットで見られる作品が相当数ありますのでお試しください。</p>
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		<title>アル・ゴアは何をしているのか！！！</title>
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		<pubDate>Tue, 21 Apr 2009 07:50:48 +0000</pubDate>
		<dc:creator>shimatta</dc:creator>
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		<category><![CDATA[ジャーナリズム]]></category>
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		<description><![CDATA[日本のメディアも大々的に報じたイラン在住の日系米国人ジャーナリスト、ロクサナ・サベリ（Roxana Saberi)さん。「スパイ罪」容疑で禁固８年の判決を受けたものの、米国の働きかけもあってか、控訴審で減刑されて出国の可 [...]]]></description>
			<content:encoded><![CDATA[<p>日本のメディアも大々的に報じたイラン在住の日系米国人ジャーナリスト、ロクサナ・サベリ（Roxana Saberi)さん。「スパイ罪」容疑で禁固８年の判決を受けたものの、米国の働きかけもあってか、控訴審で減刑されて出国の可能性が高いという報道で、それはそれで結構ですが、まったく見通しが立っていないのが北朝鮮に拘束された米国人ジャーナリストのローラ･リン（Laura Ling）さん、ユナ・リー（Euna Lee）さんの二人。</p>
<p>２人は米国の<a href="http://current.com/vanguard-journalism/" target="_blank">カレントTVの調査報道取材班Vanguard</a>の所属。およそ１月前に男性２人とともに脱北者問題取材のため中国側から国境付近でビデオ撮影中に拘束されたのです。</p>
<p>どうやら氷結していた国境の川、豆満江を渡ってしまったらしく、勇み足的な要素もあるようですが、理由はどうあれ、先進国のジャーナリストが拘束されれば大体、大騒ぎになり、連日のように報道するものです。しかし、カレントTVは本来ニュース専門局でありながら、自局の記者の一大事に、これまで１月余り、まったく触れていません。どう対処するかどころか事実関係もゼロ。サイト内検索をかけると、<a href="http://current.com/search.htm?s=on&amp;v=on&amp;r=off&amp;q=saberi&amp;x=0&amp;y=0" target="_blank">サベリさんについては１６回も報じている</a>のに！？！<span id="more-779"></span></p>
<p>ご存知の方も多いでしょうが、<a href="http://current.com/" target="_blank">カレントTV</a>はアル・ゴア元副大統領が大統領選に負けたあと「若者向けの民主的なテレビ」を標榜して発足させたケーブル局です。何が民主的かというと、アマチュア、セミプロ、フリーランスのプロなど誰もが取材したビデオをネットに投稿し、オンライン投票で視聴者の評価の高かったものを買い上げ、ケーブル番組に編成して全国に流す仕組みでスタートしたからです。</p>
<p>その後、独自の取材チームを持つようになり、リンさんはニューヨークのケーブル局チャンネル１から移籍して、これまで大手テレビ局が取材しないような<a href="http://current.com/users/lauraling.htm" target="_blank">危険な取材を重ねてきた</a>ようです。それなのに、彼女たちが拘束されてからカレントTVが全く何の反応も見せず、著書「不都合な真実」のプロモーションでは世界を回ったゴア氏も全く発言もしなければ、たとえば北朝鮮に影響力のある中国に行ってなんらかのアクションをするということもなし。かれはカレントTVの母体、カレントメディアの会長です。名ばかり会長ではなく、<a href="http://www.paidcontent.org/entry/419-current-media-files-for-100-million-ipo/" target="_blank">報道によれば２００７年の報酬は１億円だった</a>そうです。</p>
<p>対照的に、サベリさんがレポーターをつとめていたNPR（National Public Radio)のサイト内検索をすると、<a href="http://www.npr.org/search.php?text=Roxana+Saberi&amp;sort=DREDATE%3Anumberdecreasing&amp;aggId=0&amp;prgId=0&amp;topicId=0&amp;how_long_ago=0" target="_blank">彼女の安否に関する記事が５３本</a>もあり、報道することで世論を背景にイランへの働きかけを強めるという姿勢がうかがわれます。ちなみに、<a href="http://www.npr.org/search.php?text=laura+ling&amp;sort=DREDATE%3Anumberdecreasing&amp;aggId=0&amp;prgId=0&amp;topicId=0&amp;how_long_ago=0" target="_blank">リンさんらに関するものも９本</a>あって、カレントTVとの違いが際立っています。</p>
<p>勿論、北朝鮮が核問題などで米国を揺さぶるカードにしようとしているので、余分な動きはしないという「政治的判断」からかもしれませんが、元大統領候補で「民主的なテレビ」創設者にしては・・・・・</p>
<p>調査報道のように時間とカネがかかる上に、取材対象から反撃を受ける可能性も少なからずある仕事に取り組むジャーナリストを全力で支え、守る（今回で言えば救出する）のが報道機関という組織の義務であり、存在価値であるはずです。そうであるべき組織を信じられなければ調査報道のリスクをとるジャーナリストはいずれいなくなってしまうかもしれません。</p>
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