すると、訴えられたスキャンボックス、スキャン×BANKの2社とも、新規のスキャン代行の受付を「一時停止する」と書いていました。共に訴えられてから間もなく「お知らせ」の形で出しているのですが、サイト自体は何も変わっておらず、申し込みページもそのままなので？？？な感じもありますが、とりあえずは、作家側のパンチが決まったように見えます。

実は7人による提訴に先駆けて今年９月、作家122人、出版社7社が連名で、当時100ほどに膨れ上がっていた代行事業者に、「個人の自炊は著作権法上の私的複製で認められるが、業者によるものは認められない」とする書面と、今後は「差出人作家の作品のスキャン事業は今後を行うかどうか」という質問状を送りつけていました。作家側の「提訴のご報告」とするニュースリリースによると、「差出人作家の作品のスキャン事業は今後、行わないと、多くが回答したり、事業停止などを確認した」とのこと。第1ラウンドで、大きな成果をあげていて、今回は、第1ラウンドで抵抗した業者に、止めを刺そうということだったんですね。

このビジネスについては、このブログでも昨年11月に＜ソニー「リーダー」登場と電子書籍の未来＞で言及しました。そこで紹介したのが「ブックスキャン」社。その当時からメディアに登場し、今年に入ってからは海外有力メディアに次々登場している、多分、最大手ですが、ここも、作家側の攻勢を受けてか、著作権についての取り組みというか、考えが変わっています。

ブックスキャン社は昨年4月の創業ですが、ASCII.jpの5月のインタビュー記事によると「現状では、ブックスキャンに依頼された本は著作者の同意を得ているものとしてスキャンしています」と創業者は答えています。また、思想・文化系の出版社「月曜社」取締役小林浩さんの人気ブログ「ウラゲツ」によると、昨年6月段階の「著作権に関して」では「「BOOKSCANのPDF書籍変換システムへご依頼頂いたものは、著作権法に基づき、著作権保有者の許可があるものとして判断させて頂きます。許可がないものは、ご遠慮頂くか、ご自身でスキャンしてください」と、あったそうです。

ところが、現在は「BOOKSCANのPDF書籍変換システムへ依頼できるものは、著作権法に基づき、著作権フリーのもの、著作権が切れているもの、ご自身で著作権を有しているもの、著作者の許可がとれているものです。該当しないものは、トラブル防止のため、ご遠慮ください」と、表現を強めています。

著作者の許可を証明するような文書の添付などは求めていないので、その実効性がどれだけあるのか、疑問の余地は残りますが、業者側が、著作権者＝作家の意向を取り入れつつあるような印象ですね。スキャン代行業者は戦々恐々かも知れません。そうなると、裁判でも、原告優位な展開も予想されます。

こうした流れの中で、このところ目立ってきたのが、「自炊レンタルスペース」あるいは「スキャンブース」というビジネスです。スキャン代行では、業者が、客から送られてきた書籍を裁断し、スキャンして、電子データを作るという、第三者が自炊するのが問題視されるので、それなら、機材一式を揃えた場所を提供し、個人が自分で書籍を裁断したり、スキャンすれば問題ないだろうという発想です。（スキャンだけが問題なので、裁断は100円前後で業者が代行するサービスもあります）

昨年秋あたりから、あちこちに出来ているようで、ネットでざっと検索したところ、東京だけで10カ所ちかくありました。中には、マンガ、文芸書、専門書など約1万冊という裁断された蔵書を揃え、「手ぶらで来ても自炊（電子書籍化）を体験できます」と謳う「自炊の森」という業者もあります。重量制プラント時間制プランの2つの料金体系がありますが、15分で1000円の時間制で、商用コミックなら10冊程度はスキャンできるということです。サイトには、「自炊の種」の在庫本として最新刊の「スティーブ・ジョブス」もあって、問い合わせたところ、これもスキャンブース料金を払うだけで利用可能といいますから、お得感は十分。

ただし、これにも議論の余地はありそうですが、こういう「蔵書」を揃えていない場合は、どういう展開になるのでしょうか？　例えばそうしたスペースの一つ「すきゃん堂」について、情報通信問題に詳しい真野浩さんはFacebookで「まねきTV裁判と同じ論拠が適用されるなら、こういう店も違法になる」と書き込んでいますが・・・・・

ややこしい、著作権法の解釈について語る資格はありませんが、情報法学問題に詳しい岡村久道弁護士は自身のブログの最後にこう述べていて、問題の難しさを指摘しています。

＜一 般のユーザー側からすれば、テクノロジーの進展を受け入れられないのかと言いたいだろう。しかし、権利者側からすれば、だからこそ大量コピーに連なるので 困ると主張したいはずである＞＜さらに、便利なはずの電子出版が、いっこうに日本では本格的に普及しないこともあり、ユーザーが自炊に頼りたいという気持 ちがあることにも頷ける面 がある。そう言うと、それと本件とは別だという声が出ることも、容易に予想される。これは音楽配信について、かつて見た風景と一部で似ている面もある＞

それにしても、電子書籍元年と言われたのは2010年。2011年も終わろうとしているのに、裁判で決着をつけるのは2012年以降になるわけですね。

＜Google told partners in its News Archive project that it would cease accepting, scanning, and indexing microfilm and other archival material from newspapers＞

一言でいえば、グーグルが2006年からのNews Archive事業で進めてきた、過去200年以上にわたる新聞の紙面イメージ化作業を中止するということです。だから、新聞社の皆さん、スキャンする古 い新聞や古い新聞のマイクロフィルムをもう送ってこないでね、っていう通告です。

この事業はNews Archive Partner Programに参加したパートナー社2000社以上の記事をindex化し紙面も創刊時に遡ってすべてスキャンし、紙面イメージを公開するという壮大なもの（紙面イメージ公開は2008年から）。その総数は6千万ページに及ぶとか。最も古いものは1752年3月23日付けのカナダの新聞Halifax Gazette紙（クリックして拡大すればちゃんと読めます！）まであります。またゴールドラッシュに沸いた1899年から5年間だけ発行されたアラスカのThe Yucon Sunの1899年1月17日付け紙面には、「金」にまつまるニュース満載で、食事が1ドルといった広告もあって興味津々。（新聞社のリストはこちら。分かりにくい検索窓はこちら）

あるいは「Japan war Pearl Harbor」と入力して検索すると1940年から2011年に至る対応する記事の量が時系列の棒グラフで出るので、1941年に移行し、さらに12月の 記事を探すと「真珠湾攻撃」の記事がわんさと出て来て、その箇所が薄いブルーで表示されます。（紙面イメージからだけでは記事検索は出来ないはずですか ら、デジタル化された記事と紙面が連動する高度な仕掛けがあるのでしょう。読売の紙面イメージサービスでは人力でタグ付けをしています）

利用者にとってはこんなに有益なものが無料で提供され、一方、自前で大昔からのデータベース、しかも紙面イメージまでタダで整備してくれるというの は、資金力のある大手新聞社はともかく、中小新聞社にとってはありがたいことだったのでしょう。冒頭に紹介したBoston Phoenix（週刊タブロイド紙。2つの系列紙を含めて25万部）は「小さな新聞社にとって数十万ドル〜百万ドルものコストは無理なこと」と書いてい て、喜んで参加したことを明かしています。

ユーザーと新聞社にはよくても、グーグルが中止したのはなぜかは不明です。確かに、広告は一切入っていませんから収入にはなっていません。これは著 作権問題に巻き込まれないようにということからでしょう。でも、おなじ配慮からGoogle Newsにも広告は一切無く（ケン・オーレッタの「グーグル秘録」では、近年、広告が入ったようなことを書いていますが、広告の現物を確認したことはな し）、こっちでも収入はないまま2002年から続けています。

5.6年ほど前でしたか、グーグルの幹部は「世界中の情報をぜ〜〜んぶ整理する」というような青臭いことをしきりに言っていた記憶があります。物議 を醸した書籍の電子化とともに新聞の紙面イメージを伴う電子化もその一環だったのでしょう。でも、Google Newsにはそこそこの人気があり、もう世界中の主要言語で展開しているのに比べ、あまり話題にならず、世界中の新聞に対応するにはとんでもない費用と時 間がかかる紙面イメージ化は割があわないということでしょうか。そういえば、最近は「世界中の情報を整理する」なんていう甘い言葉はあまり飛び交ってない ですね。（なお、新規のスキャニング受付は中止しても、過去の紙面イメージは保存されるようです）

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別件ですが、4月15日のエントリー「ハクトウワシのヒナがすくすく育ってる」 で紹介した、デコライーグルスの巣を24時間ナマ中継しているUStream映像の視聴者数が1億1千8百万人を超えました。この数字は多分、空前絶後 じゃないでしょうか。おひまな折に見てやって下さい。孵化が4月初めで、巣立ちは孵化後70日ほどだそうですので、来月一杯は大丈夫でしょう。頭はまだ白 くなってませんが、大きくなりました。

それによると、「本日は重大な変更をする。New York Times従業員を対象に課金制を導入する。これをHuffington Postへの投資と見てくれるように望む」「NYT従業員は月1本まではタダで読むか、NYT従業員デジタル購読プランを選べる。もっともポピュラーなプランだと、NYT従業員は各ニュースの最初の6文字は無料で読め、それ以後は課金される」などというもの。

先に、NYTime.comが課金制導入に先立ち、ザルツバーガー会長がサイトのトップページに載せた告知文の言い回しそっくりにし、内容は、NYTimes.comの課金内容を思いっきりギャグにしています。もちろん、エイプリルフールに引っ掛けたものですが、NYTへの対抗意識がありありで、かつ面白い。コメントも日本時間の2日昼過ぎで500近くに達しています。

なぜ、こんなにあからさまなことをしたのか。実は3月10日に、NYTのBill Keller編集主幹が「All the Aggregation That’s Fit to Aggregate」という刺激的なコラムを発表していました。これが、NYTのモットーである「All the News That’s Fit to Print」を、嫌味いっぱいにもじったものであることは明らか。このコラムは、Huffpoが、自らニュースを作るよりは、コンテンツの殆どがネット上にあるものを掻き集めて成り立っていることを批判するものでした。中には、ロサンゼルスでの会合の折り、Huffington女史と一緒に地元紙のインタビューを受けた際、彼女はKeller氏が会合で発言した内容を臆面も無く逐語的に喋った、これこそAggregate！、とかなり侮蔑的な内容もあります。

Huffington女史、この意趣返しに、エイプリルフールにかこつけて、批判的な声も少なくないNYTimes.comの課金制導入を茶化したのでしょう。その背景があるだけに、ネット上では結構な話題になってますが、当のNYT、すかさず1日付けのDavid Pogueのコラム「エイプリルフールネタで誰がベスト？」で、最後に取り上げ「NYTで働いているかどうかで、面白いか悪意かの別の評価になる」とコメントしています。あんまり冷静すぎて、ちっとも面白く無いですが、取り上げた度量を買いましょう。

で、このあとで目についたのがThe Moderate Voiceというサイトでアップされたばかりの「The Huffington Post Will Start Paying All Contributors Tasty Sandwiches」という記事。Huffpoが寄稿者にこれからは原稿料を払うというもっともらしい内容です。

「注目される最高の場を与えてるんだから」という理屈で寄稿者に一銭も払わないのがHuffpoの主義。でも、AOLに3億ドル以上で売れたのを機に、「原稿料を払うようになるまでHuffpoをボイコットしよう」という動きが2万6千人の組合員を擁するNewspapers Guildの後押しもあって注目されていることから、あれっもしかしてホットニュース?！、とばかり思わず大真面目に訳しちゃいました。Huffington女史の文章のようなパロディっぽいところも少なかったし。

でも、引用されている人物は存在しないし、プレスリリースもなし。そして何時間経っても、どのメディアも追っかけてない！見事に担がれました！それにしても、日本じゃあんまりエイプリルフールで騒がなくなったけど、アメリカじゃネットを使ってますます盛んになってるんですね。

HuluはNBCテレビのNBCユニバーサルとFoxテレビを傘下に擁するNewsコープが共同で2007年3月に、YouTubeキラーとして立ち上げた無料動画サイトです。YouTubeがCGM、つまりアマチュア投稿作品を主体とするのに対し、Huluはテレビ番組、劇場映画などプロが製作した作品のみを提供します。無料なのは作品の放映中にビデオCMを流すからです。民放テレビと同じ仕組みですが、実際はどうなのか。

例えば、日本でも人気の「Desperate　Housewives」の場合。ABCテレビで先月末からシーズン7が始まり、10月17日に放映されたばかりのエピソード４がもうアップされていますが、そこではまず最初に15秒程度のCMがあり、本編の途中に5回のCMタイムがあります。その時間は15秒ないし30秒が多く、50秒が1回ありました。しかしトータルでも2分ほど。テレビだと一回で2分以上ですから、大幅に短いですね。これは映画の場合でも同じようなもので、あのマーロン・ブランドの「ラスト・タンゴ・イン・パリ」の本編は1時間50分ですが、CMは30秒が8回（計4分）で、まったくストレスは感じません。つまり個々の番組がYouTubeより時間的に圧倒的に長い特徴を生かし、効果的にCMを埋め込めるところがYouTubeを数で圧倒している理由でしょうか。

プロが製作した作品ばかりですから、YouTubeと違って著作権の関係で世界展開が出来ず、本来は米国内でしか視聴できないHuluですが、実は便利なソフトがあります。シリコンバレーで2005年創業というAnchorFreeという会社が提供するHotspot Shieldです。会社案内では＜Our mission is to drive universal online privacy and security for every user globally.＞と述べていて、プライバシー、セキュリティ確保のためにVPN（Virtual Private Network)を構築しているようです。ですから、このアプリケーションソフトを使うと、ユーザーはこのVPNに入るので、あたかも米国在住のようになる仕掛けのようです。

怪しい！と感じる方もいるかもしれませんが、この会社のアドバイザリーボードにはかのエスター・ダイソンやMCIの会長を務めたバート・ロバーツなどの超有名人が名を連ねていますので、そう心配しなくてもいいかも。

しかし、いかに米国と日本のテレビ局事情が異なるといっても、このHuluサイトにあるテレビ番組の豊富さには圧倒されます。そしてHuluが9月1か月で8億本もビデオCMを流し、視聴されたというのも凄い。ネットビジネスの成熟を感じます。なにかやっぱり日本のネットは1周遅れのような・・・

一部に、電子版以前のリンクポリシーをそのまま載せてるだけじゃないか、と弁護する意見もありますがそれは違います。というのは、電子版移行直前にたまたま各社のリンクポリシーをざっと見て回ったことがあるのですが、その時は、日経のリンクお断りの項目は３つで、その中の一つが直リンク禁止で、あと２項目は営利目的だったり、リンク先のサイトの一部に見えるような形式の二つでしたが、電子版では「日本経済新聞社の事業に支障をきたす恐れがあるリンク」という項目が加わっていますから、日経電子版移行にあたっては改めてリンクポリシーを精査したことが分かります。

ちなみに、大手紙のサイトポリシーをざっとまとめると、いずれも営利目的でないことを前提に、毎日、産経は直リンクOK、朝日は「原則自由」としながら「リンクを張った際は、そのホームページの内容とアドレス及びリンクの趣旨、お名前、ご連絡先、下記の注意事項を了解した上でリンクした旨などを記載し、お問い合わせフォームからお知らせください」と、ありえない要求を載せています。同様、読売の「個別記事へのリンクは原則としてお断りしております。特別な理由がある場合は、その理由を付して読売新聞社の了承を得てください」も現実は別として原則は直リンク否定派。

一体、今どき、リンクを張るために連絡する人がいることなど考えにくいですが、一昔前、どの新聞社も直リンク禁止で足並みが揃っていた頃に実際、馬鹿正直に連絡した友人がいました。病院と医者とのマッチングビジネスをしていたのですが、ビジネスとは直接関係のない医師向けの無料メールマガジンを始め、そのコンテンツとして新聞社の医学記事を紹介したいと考えたのです。彼は、医師に最新情報を提供することには公共的な意味もあるので無料なら嬉しいが、必要なら料金を払ってもよいとも思っていました。しかし、新聞社側は料金については答えず、ただ「直リンク禁止」の原則だけを盾にリンクを断ったのです。彼はそこで嫌気が差してコンテンツに新聞記事を使うことをやめてしまいましたが、料金問題などの面倒を避けるために直リンク禁止の原則論で押し切られたという印象を持ったようでした。もし、強行していたらどうなったんでしょう？　あるいは、最初から連絡なしで直リンクを張っていたらその新聞社はどう出たんでしょうか？

あれからもう10年以上経ってますが、いまだに直リンク禁止を掲げる真意はなんでしょうか。それより、なぜ「営利目的」だと、ハナからリンク禁止なんでしょうか。営利目的なら相手からちゃんお金を取ればいいはずでしょう？　ただでさえ新聞社のサイトは儲かってはいないんですから。サイト有料化で勝負に出た日経なら、コンテンツを最大限生かして営利目的な相手にも課金してリンクさせてあげても良さそうですが。まさか個々の記事についてリンク料金をイチイチ決めるのが面倒だから「直リンク禁止」「営利目的禁止」というお題目を残してるわけじゃないと思いますが・・・・

で、そのグラセンについての２時間にも及ぶ歴史ドキュメンタリーを、ネットでたまたま発見、思わず見ちゃいました。アメリカのNHKみたいな存在であるPBS（Public Broadcasting Service＝356局のネットワーク)のサイトにあったのです。グラセンが１９世紀後半、鉄道王、コーネリアス・バンダービルトによって作られたもの、という程度は知っていましたが、このドキュメンタリーによると、当初は今のグラセンの南側に広大な操車場があり、

蒸気機関車が地上を走っていて煤煙を撒き散らすだけでなく、騒々しく、１日おきくらいに路上で人をひき殺す事故が起きていたとんでもない存在だったそうです。市民の不満が高まるなか、１０数人が死亡する大事故が１９０２年１月に起き、ついに操車場は接収、蒸気機関車の運行も禁止という事態に追い込まれ、やむなく今のパークアベニューの地下に線路を敷き、電気機関車を走らせることになったそうで、グラセンの駅舎の建て替えも含め全てが完成したのが１９１３年のこと。(ちなみに、東京駅の赤レンガ駅舎は１９１４年完成です）　蒸気機関車の地上走行反対キャンペーンを張ったこともあるニューヨークタイムズは「米国で最も偉大な駅だけでなく、世界一の駅だ」と絶賛したとか、ま、いろいろなエピソードが盛り込まれています。

私は英語が得意ではありません。とくにヒアリングがだめです。それでもこのドキュメンタリーの幾分かを理解し、楽しめたのは、目で映像を見たことに加え、ナレーターの朗読、関係者の発言の全てを文字化した記録をサイト上で読めたからです。もちろんこのドキュメンタリーが例外的にそうしているわけではありません。これは＜American Experience>という番組枠の一つですが、この番組枠の作品はすべて内容が文字化されています。しかも、このドキュメンタリーの作品専用ページには＜Teacher’s Guide>なるページがあり、教師がこの作品を教材にしていかに児童生徒に考えさせればよいかなどが詳しく説明されています。

日本で言えば「NHK特集」のような時事、社会問題を扱う＜FRONTLINE＞や科学番組も同様です。FRONTLINEには＜Teacher Center＞というページがあり、そこにはこうあります。＜A collection of lesson plans and activities to accompany FRONTLINE documentaries in the classroom.＞ご覧いただければわかりますが、その詳細な授業プランなどは驚くばかりです。見逃した優良な番組を無料で見せるだけでなく（それならDVRがあればいい！）、文字や縦横無尽なリンクで理解を確かにしたり、教材にするというPBSのやり方はテレビ局のネット活用としてとても進んでいるように思えます。ま、それも、まともな作品を提供しているという自負あってのことでしょうけれど。

さて、ようやく本題。昨年１２月からサービスが始まったNHKオンデマンド。利用してるって話を周りでもとんと聞かないと思っていたら、利用者はまだ１万４千人どまりとか。番組が限られる上に有料なのに、PBSのような文字化したり、付加価値を付けるというような工夫やサービスは一切なし。PBSの足元にも及ばない貧弱なサービスでは当然の結果でしょう。通信と放送の融合なんて日本じゃまだ絵空事ということでしょうか。

実はPBSのサイトにアクセスしたのは、過去の番組をノーカットで無料視聴出来る＜PBS Video　Portal＞のベータ版を開いたというニュースを見てのことでした。三大ネットワークのサイトやNBC　UniversalとNews CorporationのジョイントであるHuluなどではドラマや人気番組のほとんどを無料で提供していますが、日本からアクセスすると予告編以外は著作権の関係で＜not available>という悲しい表示になるのが殆どです。PBSの場合もベータ版のせいかサイト内が混乱気味で、新ポータルにアップされている作品は限られているうえ（将来は数千時間分をここ１箇所に集めるとプレスリリースに書いてます）、＜not available>のケースが殆どです。しかしそこであきらめず、ポータルと関係なしに各番組枠のページに行くとネットで見られる作品が相当数ありますのでお試しください。

この前のエントリーでオスカー受賞作がネットで見られると紹介しましたが、実はほとんどの場合、「３年」「２５万ドル」というとんでもないリスクを冒してアップロードしているわけですね。そんなに重い罪だなんて知りませんでした。そんなニュースが流れたなら、きっとみんなアップロードしたハリウッド映画を取り下げたかもしれないと先のエントリーで紹介したリンクを念のためクリックしてみました。するとSlumdogは「deleteされた」とでて、ベンジャミン･バトンはいくら待ってもつながらないので、やっぱりな、と思いましたが、候補作のひとつだったThe　Wresler、主演女優賞ケイト・ウィンスレットのThe　Readerの方は難なくつながりました。また、ネットでSlumdogを検索するとぞろぞろ存在し、たまたまここにつないでみたらこれもOK。

リスクを冒すことに平気なひとがぞろぞろいるのも分かりませんが、これだけ違法アップロードがあるなかでアカデミー賞発表直前に３人だけを逮捕したFBIの基準も？？？ですね。とまれ「一罰百戒」なんてこの世界では死語なんでしょうか。

きょう(25日）チェックするとベンジャミン・バトンはつながりませんでした。で、是非という方はこちらでどうぞ。映画会社に目をつけられるとすぐにアウトになるみたいです。