島田範正のIT徒然

自慢じゃないですが（実は自慢です！）、私はスーパーボウルをこの目で見たことがあります。１９９２年、ミネアポリスのメトロドームでのワシントンレッドスキンズ対バッファロービルズ戦。４日前に現地に入って、お祭り騒ぎも体験しました。凍った湖に作った周回コースでMGミゼットを走らせ、わざとコースアウトして雪の中に突っ込むなんてなこともやりましたっけ。

とにかくアメフトの試合は始まると隣の人とも会話が出来なくなるくらいアメリカ人は興奮して声援を送ります。熱心な応援で知られる千葉マリン球場なんてカワイイもんです。ですからその頂点であるスーパーボウルのテレビ視聴率は、なんと昨年は４３，３％に達しました。アメリカは多チャンネルのケーブルテレビで見る人がほとんどのため、どんな人気ドラマでも視聴率はせいぜい１０％程度ですから、スーパーボウルがどんなに国民的行事であるかがうかがえます。

ですから、CM料金もべらぼうで３０秒で３００万ドルというのが相場だそうです。昨年はFOXテレビが中継しましたが、流れたCM数は８２本、単純に３００万ドルを掛け合わせると約２億５千万ドルですが、なかには６０秒CMもありますから、まあ３億ドルは固いといったところでしょうか。数時間の一番組で３００億円！！！

もちろん、CM提供企業はスーパーボウル用に凝りに凝った新作CMを出してくるので、そのCMを鑑賞するという向きも少なくないそうで、毎年、CMがらみの話題も尽きないのですが、今年もいくつかあります。 Read more »

1月１５日の記事でちょびっとだけ言及したPew　Research　Centerの調査結果のグラフです。質問は、「国内、国際ニュースはどこから入手しますか？」で、２つ挙げる形式でした。結果は新聞がインターネットに初めて抜かれたのがニュースだったのですが、同時に、テレビとはまだ開きがありました。つまり、テキストの世界ではインターネットの優位はハッキリしてきましたが、動画の世界ではまだまだテレビには及ばない、という風にもとれます。

なぜ、いまさらpewの結果を持ち出したかというと、昨夜から未明にかけてずっと米大統領選就任式関連の中継をネットとテレビで見ていて、ネット映像の不安定さ、クオリティの低さを痛感したからです。昨日、ご紹介した日本チームも苦労したみたいだし、あのBBCのサイトにしてからが殺到するアクセスを捌ききれずに３０分間、ダウンしたというし・・・・・・。それに比べてテレビ映像は揺るぎないなあ、と。

昨日はワシントンポスト（WP)の試みに感心して紹介しましたが、いやいや、ネットは就任式中継で大騒ぎなんですね。米国の話は後でまとめて紹介するとして、なんと、日本人チームもワシントン入りして、独自のネット中継をするそうです。

中心になってるのがメディアサーフコミュニケーションズという新しい会社。社長みずから出陣し在米のジャーナリストら３人とチームを組んで、無線LAN接続でビデオ映像をリアルタイムで送れるNOKIAの携帯電話やカメラ内蔵のモバイルゲーム機、さらにノートパソコンにつないだSANYOの民生用ビデオカメラ、ザクティやプロ用カメラで独自映像を配信するそう。

この配信のために開設したオバマチャンネルでは、日本時間の今日２０日午後１１時ころから、２１日午前４時頃まで現地からライブ映像を送り続けるとか。就任式の模様はテレビでも中継される中で、その差別化については、「就任式周辺でどんなことが起きているのか、参加した人はどう思っているのかを機動力を生かして伝えたい。その意味ではテレビと競合するものではない」（同社）との位置づけだそう。

この映像は個人放送局サイトのstickamはじめ、youtube,myspace,facebook,amebavision,dailymotionなどにも配信されるといい、さらにこの中継に連動して都内ではいくつかのイベントも予定されていますが、こんなことは過去になかったでしょうね。

さて、日本でさえそうなんですから、アメリカの動きも多岐にわたるようですが、知りえた範囲で。テレビ局のサイトでは、ABCやCBS、CNNなどが「あなたが携帯電話で撮った就任式の写真やビデオをその場で投稿して世界の人に見て貰おう」と呼びかけています。議会中継のなどを行っているC-SPANは就任式特別ページを設け、なんと現地時間午前６時からライブ中継が始まります。ワシントンポストよりさらに２時間早い、日本時間午後８時からです。しかも、C-SPANは４チャンネルを小さな画面で同時送信し、ユーザーはその中から一つを選んでメイン画面で見るというネットならではの仕掛けです。

このほか、個人放送局サイトのU-Streamの配信するライブ中継がiPhoneで見られるようになったり、動画サイトJoostが、本拠をおくヨーロッパを意識してCBSテレビの映像をリアルタイムで流すとか、スポーツチャンネルのESPNが、著名スポーツ選手をゲストに招いて就任式の中継をするという前代未聞のことも行われるそうです。

そのほか、FlickrやTwitter、Second Lifeなどでの様々な動きをニューヨークタイムズでまとめているのを発見したので、興味のあるかたはどうぞ。

オバマ新大統領の就任式、いよいよ明日２０日ですね。NHK総合テレビでは日本時間２１日午前１時から中継されるようですが、放送時間が８５分間ですから、多分、宣誓や演説などの行事だけになるのではないかな。

そこで、オバマ一家がブレアハウスから出て、ワシントン市内をパレードするところから見たい人はワシントンポスト（WP)のサイトの特設ページでどうぞ。日本時間２０日午後１０時から中継が始まり、全ての行事終了まで続けるそうです。

WPのビデオへの取り組みは、昨年９月１日の記事でも書きましたが、おそらく新聞社の中では世界一熱心で、充実しています。しかも、地元でのビッグイベントですから力の入れようも尋常ではありません。１９９３年にクリントン大統領に関する記事でピュリツァー賞を受けたDavid　Maraniss記者、中東からの帰還兵への陸軍病院の扱いの悪さを告発するシリーズ記事で昨年、2度目の同賞を受けたDana　Priest記者、人気政治ブログFixを持つChris　Cilliza記者ら著名記者がアンカーをつとめ、本社の編集局には政治、社会担当のベテラン記者とゲストが詰めて、ニュースの解説を行い、ビデオ機能付き携帯電話を持った記者が沿道や就任式会場に配置され、一般参加者の声や雰囲気をビデオで多角的に伝えるようです。一体、ビデオ付き携帯電話で中継する記者は何人に上るのかは公表されていませんが、うまく交通整理が出来ればテレビ中継などよりよっぽど面白い内容になるでしょうね。

さらに、ビデオ画面の下には、視聴者が番組ホストに質問できる機能や、「ビデオ版twitter」として注目されているSeesmicの機能を使って意見を述べることもできるとか。どれだけ、インタラクティブな盛り上がりがあるのかも注目されます。

それにしても、新聞社がばたばた潰れそうな話が連日、米国のメディアで報じられている（なぜか日本の新聞は殆ど無視！）米新聞業界の暗い雰囲気の中で、携帯ビデオ発信など新たなことなどにも取り組まねばならない新聞記者という仕事も大変です。ま、新聞社は記事の質を上げるのが本道で、ビデオを中心とした取り組みは邪道と言う見方もあるかもしれないけれど、WPの取り組みは突き抜けていますから、新聞社のひとつの方向性を示していると思います。ちなみに昨年１１月２７日のエントリーでは、ニューヨークタイムスの株価はここ５年ほどで１０分の１になったとお知らせしましたが、WPの方は半分になっただけ。相対的にWPの方が市場では好感されているようにみえます。ま、ビデオへの取り組みが進んでいるからとは強弁しませんが、それも一因かと。

今日の夕刊で取り上げられるでしょうが、アウトラインは、広告収入の著しい落ち込みに、米新聞業界で最も財務体質が強固だと思われたガネットでさえピンチ、で、とりあえず、３万１千人の全社員から第一４半期（３月まで）中に、１週間分（土日除くので実質５日分）の給料召し上げ、という話。Editor　＆　Publisherが最高幹部のメモを入手し、公表しているので参考までに。

ガネットは米国最大の発行部数をほこるUSA　TODAYをはじめ８５の日刊紙、２３のテレビ局を所有する米最大の新聞グループとされる。、売り上げは７４億ドル（約7千億円）を超え、これは日本最大の読売新聞の総売り上げ約５千億円をはるかに上回る。そういうデカイ会社が、社員から５日分の給料を召し上げてどれだけの効果があるのか、という疑問は当然ながらあるが、どの報道を読んでも、「会社は明らかにしていない」としか書いてない。

で、ちょっと試算。PayScaleというサラリーデータベースによると、米国の記者職は意外に給料が安く、企業に属するReporterの平均は３万４千ドルという。いささか安すぎの感もしないではないので、仮にガネットの平均が５万ドルとして、労働時間を年２０００時間とすれば、５日間４０時間分の賃金は１０００ドルになる計算。これが３万１０００人分なので総額は３千１００万ドル、日本円で３０億円弱となる。

結構な額に見えなくもない。しかし、ガネットの会長、社長、CEOを兼ねるCraig　Dubow氏の年間報酬総額は７５０万ドルと、日本の新聞社社長とは桁違いな上、株主配当総額は３億６５００万ドルにも達する。これらの数字の前では社員から召し上げる３０億円という数字は虚しい感じが強い。じゃあ、配当を下げればいいように思えるが、株価は１年前の３８．１６ドルから７．８０ドルまで下落しており、配当を減らせばさらなる下落は必至なので、おいそれとは踏み切れないのだろう。

昨年のトリビューンの”倒産”、自動車の街、デトロイトでの宅配大幅削減に続くガネットのこの動き、いずれも、ネットへの広告流出に加え不況でますます広告が集まらなくなっているせいだが、将来も真っ暗。最近、eMarketerが公表した数字によると２０１２年の新聞広告の売り上げは昨年の７５％、２００７年の６０％にまで縮小するという。また、昨年末のPew　Research　Centerの調査では、「国内、国際ニュースはどこから入手しますか？」との問い（２つまで回答する形式）に、新聞がインターネットに初めて抜かれたという衝撃的なデータも明らかになった。紙の新聞離れも深刻さを増している。決して対岸の火事ではない。