一つの世論調査で全てを語る虚しさ

麻生内閣が誕生して、さっそく新聞各紙が世論調査を行い新内閣の支持率を報じています。

日経53(不支持40)、読売49.5(33.4)、共同48.6(32.9)、朝日48(36)、毎日45(26)、産経44.6(?)

支持率の高い順に並べてみましたが、総じて不人気な船出という傾向がわかります。私は意外とこの内閣はしぶとくて世の政治評論家や学者先生のいうような民主党が総選挙で圧勝するようなことは起きないと思っていますが、それは今日の本題ではなくて、取り上げたいのは日経と毎日、産経の間にはなんと8ポイントもの差があることです。不支持に至っては14ポイントも!!!違います。同じ時期に同じ規模で同じような調査手法で行ってこれだけの差。一体どういうことでしょうか。1億2000万人の民意を1000人か2000人程度で代弁させる世論調査というものの限界というかまやかしを感じざるを得ません。ただし、世論調査って10ポイント位の誤差がでてもへっちゃら、傾向が掴めればいいじゃん、という気分でいればそれはそれで有効でしょう。

そういう意味では、「ニュース報道と世論調査」で紹介したREAL CLEAR POLITICSのやり方は面白い。大統領選に関する報道機関の世論調査結果全てを集約して日々の平均値を出すことで趨勢がどちらに傾いているかビジュアルに見せるという点で優れていると思います。ポップアップで日付けとその日の平均値が出ます。下の段はその差です。ま、プロ野球のゲーム差みたいなもの。

でも世の中には勇気のある人がいて、たった一社の世論調査の推移から「支持率の乱高下が『日本』を安値に落とす」というリテラシーの不足な当方には意味不明の文章をものにしていて仰天しました。(コメント欄も本文とはほぼ関係ないコメントばかり。リテラシー不足は私だけじゃないみたい)

1996年から2008年までの時事通信社による政党支持率推移のグラフを示し、小泉内閣時代に無党派層が従来より10ポイントほど触れ幅が大きかったことが1回あったこと、などを取り上げて、「広告代理店ポリティクス」うんぬん、と続くのです。世論調査はいかに一社が継続していて行っていようと、調査対象は1回1回全員異なります。つまり結果は冒頭に掲げたようにおんなじ手法、規模でやっても10ポイントくらいの違いは平気で出てくるのです。そこは無視し、ご丁寧に「専門の研究者であれば本来、このデータの信憑性自体が問題になるところですが、このコラムではデータ前提で」とは・・・・・・・・・アホラシ。東大センセって砂漠にビルを建てることが出来るんですなあ。さすがあ!!

いや、別にからむつもりはなかったし、あまりITぽくもないのですが、9月16日のエントリーで、この筆者のコラム続編に期待、てなことを書いたので、あんまり期待はずれだったことを簡単にご報告したまで。(突っ込みどころは山ほどあります。お楽しみください。それをしないとリテラシーがないとセンセに馬鹿にされます。いやあ、これって全部釣りかも。でも99%の読者が参考になったなんて???????????????センセ前回ご指摘の通り日本人は世界最低の有権者の証明かもね)

これに関連してウェブサイトの編集の問題(昨日のHuffington Post的なやり方。つまり境真良さん言うところのweb1.5みたいな話)についても書きたかったけど、脱力しちゃったのでいずれまた。

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